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Q01：どの位の人数が認定されているのでしょうか。
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A
令和6年3月末時点の有資格者は次のとおりです。
公認水泳指導管理士 4,086人 公認スポーツ施設運営士 4,464人 公認トレーニング指導士 7,031人 公認上級スポーツ施設管理士 2,732人 公認スポーツ施設管理士 10,977人 公認スポーツプログラマー 3,171人 スポーツ救急員
公認インストラクター258人
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Q02：各養成講習会の受講条件を教えてください。
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A
各養成講習会受講初日に満20歳以上であれば受講いただけます。ただし、資格によっては、別途受講条件が定められていますので、詳細は講習会開催情報の各資格の開催要項でご確認ください。
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Q03：住所や名前に変更がある場合、どうすればよいですか。
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A
公認資格者各種手続のページでご確認ください。
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Q04：資格認定証を紛失した場合、再発行は可能でしょうか。
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A
公認資格者各種手続のページでご確認ください。
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Q05：資格認定カードを再発行することは可能ですか。
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A
公認資格者各種手続のページでご確認ください。
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Q06：テキストを購入したいのですが。
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A
公認資格者各種手続のページでご確認ください。
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Q07：体育系大学出身の場合、講義の免除などはありますか。
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A
公認スポーツプログラマーの場合、公益財団法人日本スポーツ協会免除適応コース共通科目修了証明書取得者は、共通科目ⅠⅡが免除となります。なお、公認水泳指導管理士、公認トレーニング指導士、公認スポーツ施設管理士及び公認スポーツ施設運営士に免除はありません。
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Q08：理論(筆記)試験の合格の目安はどのくらいでしょうか。
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A
公認スポーツプログラマーは100問中の6割、60問以上で合格です。
公認水泳指導管理士・公認トレーニング指導士・公認スポーツ施設管理士・公認スポーツ施設運営士は各科目6割以上、合計点の7割以上の正答で合格です。
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Q09：スポーツ施設管理士の資格があれば、体育・スポーツ施設の点検・整備ができますか。
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A
スポーツ施設管理士は、体育・スポーツ施設全般の維持管理の知識・技術を本協会が認定した資格です。個別具体の施設・設備の法定または定期点検・整備については、それぞれの点検・整備に関する専門の事業者に依頼をしてください。なお、本協会から事業者を紹介することも可能です。
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Q10：屋内・屋外体育施設整備士の資格はなくなった(無効となった)のですか。
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A
平成6(1994)年に屋内・屋外体育施設整備士から屋内・屋外体育施設管理士に名称変更し、平成10(1998)年に体育施設管理士に一本化しましたので、現在、その資格はありません。
なお、一定の要件があれば、屋内・屋外体育施設整備士の資格を過去に取得したことの証明はできます。
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Q11：各種費用に関する領収書は発行してもらえるのでしょうか。
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A
原則、領収書の発行はしておりません。費用の銀行振込時の控えをもって領収書にかえさせていただいております。但し、所属先等の理由で必要な場合は本協会育成課までご相談ください。