沿革・目的・組織

■沿革

昭和33年5月 「全国体育施設協議会設立懇談会」を開催。「全国体育施設運営協議会」発足
昭和36年3月 「日本体育施設連盟」へ改称
昭和41年8月 「財団法人日本体育施設協会」として認証
平成24年3月 「公益財団法人日本体育施設協会」として認定。同年4月1日付で移行登記
令和3年4月 「公益財団法人日本スポーツ施設協会」へ改称

■目的
この法人は、わが国における体育・スポーツ(以下「スポーツ」という。)施設の充実及びその効果的運営の促進を図り、もって国民の心身の健全な発達及び豊かな人間性の涵養に寄与することを目的とする。

■事業

  1. スポーツ施設の利用を促進するための活動推進及び普及啓発。
  2. スポーツ施設の充実、運営についての調査研究。
  3. スポーツ施設の調査・建設計画等の受託。
  4. 指定管理者に関すること及びその総合評価等の受託。
  5. スポーツ施設の充実及び運営についての指導助言。
  6. スポーツ施設管理関係者の資質向上を図るための講習会・資格認定及び研修会・研究大会の開催。
  7. スポーツ施設に関する資料の収集及び刊行。
  8. スポーツ施設の保険に必要な業務に関すること。
  9. スポーツ施設の充実及び運営について、内外の関係機関及び関係団体との連絡協調。
  10. その他この法人の目的を達成するために必要な事業。

■規程
定款

■組織図

■役員

役職 氏名 所属職名
会長 大東 和美 前(独)日本スポーツ振興センター 理事長
副会長 岡崎 助一 (公財)日本スポーツ協会 顧問
専務理事 小菅 司 (公財)日本体育施設協会 専務理事
常務理事 水原 由明 (公財)日本体育施設協会 事務局長
野川 春夫 順天堂大学 特任教授
早崎 道晴 (公財)東京都スポーツ文化事業団事務局長 兼東京体育館 館長
石川 惠一朗 (公財)静岡県スポーツ協会 専務理事
理事 尾﨑 徹也 セノー(株) 代表取締役社長
小松 和幸 日本体育施設(株) 代表取締役社長
亀井 誠一 (株)石本建築事務所 業務企画部門 主事
高間 亨 (公財)北海道スポーツ協会 事務局長
保坂 文明 秋田県スポーツ科学センター 所長
細貝 和司 (公財)新潟県スポーツ協会 専務理事
下諸 純孝 島根県立武道館 館長
宮滝 寛己 香川県教育委員会事務局保健体育課 課長
高田 剛 SAGAサンライズパーク整備推進課 課長
監事 菅野 耕自 (公社)日本一輪車協会 専務理事
武井 正子 順天堂大学 名誉教授

令和3年2月現在

■評議員

氏名 所属職名
渡邉 一利 (公財)笹川スポーツ財団 理事長
増田 和茂 (公財)健康・体力づくり事業財団 常務理事
川島 雄二 (公財)スポーツ安全協会 事務局長
山田 登志夫 (公財)日本障がい者スポーツ協会 常務理事
髙橋 智久 札幌市スポーツ局 スポーツ部施設課 課長
宮 昌隆 (公財)岩手県スポーツ振興事業団 理事 事務局長
井関 滋夫 (公財)山形市スポーツ協会 常務理事
山﨑 成夫 千葉県総合スポーツセンター センター長
大森 康雄 (公財)山梨県スポーツ協会 事務局次長
笹林 一樹 (公財)富山県体育協会 常務理事 富山県総合体育センター長
的場 正二 長野県体育センター 所長
大川 敦 岐阜県清流の国推進部地域スポーツ課 課長
雜賀 大策 熊野市教育委員会社会教育課 課長
辰巳 直樹 滋賀県立体育館・武道館管理センター 所長
村井 伸也 京都府立体育館 館長
宮野 欣也 岡山県環境文化部スポーツ振興課 課長
樽谷 敏治 (公財)広島県教育事業団 理事長
仁木 芳宏 (一財)徳島県スポーツ振興財団 常務理事兼事務局長
岡本 友章 (公財)高知県スポーツ振興財団企画総務課 課長
小原 雅晶 (一財)熊本県スポーツ振興事業団 理事長
仲地 良彰 奥武山公園運営管理事務所 所長

令和2年7月現在