沿革・目的・組織

■沿革

昭和33年5月「全国体育施設協議会設立懇談会」を開催。「全国体育施設運営協議会」発足
昭和36年3月「日本体育施設連盟」へ改称
昭和41年8月「財団法人日本体育施設協会」として認証
平成24年3月「公益財団法人日本体育施設協会」として認定。同年4月1日付で移行登記
令和3年4月「公益財団法人日本スポーツ施設協会」へ改称

■目的
この法人は、わが国における体育・スポーツ(以下「スポーツ」という。)施設の充実及びその効果的運営の促進を図り、もって国民の心身の健全な発達及び豊かな人間性の涵養に寄与することを目的とする。

■事業

  1. スポーツ施設の利用を促進するための活動推進及び普及啓発。
  2. スポーツ施設の充実、運営についての調査研究。
  3. スポーツ施設の調査・建設計画等の受託。
  4. 指定管理者に関すること及びその総合評価等の受託。
  5. スポーツ施設の充実及び運営についての指導助言。
  6. スポーツ施設管理関係者の資質向上を図るための講習会・資格認定及び研修会・研究大会の開催。
  7. スポーツ施設に関する資料の収集及び刊行。
  8. スポーツ施設の保険に必要な業務に関すること。
  9. スポーツ施設の充実及び運営について、内外の関係機関及び関係団体との連絡協調。
  10. その他この法人の目的を達成するために必要な事業。

■規程
定款

■組織図

■役員

役職氏名所属職名
会長大東 和美(公財)日本スポーツ施設協会 会長
副会長岡崎 助一(公財)日本スポーツ協会 顧問
専務理事小菅 司(公財)日本スポーツ施設協会 専務理事
常務理事野川 春夫武庫川女子大学 学術顧問
河野 和久(公財)東京都スポーツ文化事業団 事務局長 兼東京体育館 館長
塚腰 良寛岐阜県観光文化スポーツ部地域スポーツ課 課長
高柳 浩樹東和薬品RACTABドーム 総支配人
理事沢井 史穂日本女子体育大学 教授
上代 圭子東京国際大学 准教授
秋吉 遼子東海大学 講師
大竹 和彦東亜道路工業(株) 常務執行役員 建設事業副本部長
尾﨑 徹也セノー(株) 取締役
柴崎 誠治(株)佐藤総合計画 企画開発本部 部長
酒井 隆(公財)北海道スポーツ協会 事務局長
山田 友貴(株)鹿内組 事業部 PPP部門 グループマネージャー
井澤 克行長野県観光スポーツ部スポーツ振興課 課長
松本 綾子岡山県環境文化部スポーツ振興課 課長
岡本 友章(公財)高知県スポーツ振興財団 専務理事兼事務局長
中野 一成(公財)福岡県スポーツ振興センター 所長
監事武井 正子順天堂大学 名誉教授
宮島 博和公認会計士

令和7年7月現在

■評議員

氏名所属職名
渡邉 一利(公財)笹川スポーツ財団 理事長
増田 和茂(公財)健康・体力づくり事業財団 常務理事
黒澤 広一(公財)スポーツ安全協会 事務局長
石田 和彦(公財)日本パラスポーツ協会 事務局長
野口 友里(公財)日本スポーツ協会 事務局長代理
中野 真輝子(公社)日本一輪車協会 常務理事・事務局長
石坂 有紀子(有)サウス・ウィンズ 代表取締役
伊藤 華英(一社)スポーツを止めるな 代表理事
菅 修治北海道札幌市スポーツ局 スポーツ部施設課 課長
嵯峨 俊幸(公財)岩手県スポーツ振興事業団 事務局長
猪股 慶藏(公財)福島県都市公園・緑化協会 理事長
小田部 修一(公財)茨城県スポーツ協会堀原運動公園管理事務所 所長
矢島 貢(公財)群馬県スポーツ協会業務執行理事 事務局長
 群馬県総合スポーツセンター 館長
柄澤 宏之(公財)新潟県スポーツ協会 専務理事
江野 浩一郎石川県文化観光スポーツ部スポーツ振興課 課長
武田 知己(公財)静岡県スポーツ協会 専務理事
岡本 範重(公財)愛知県教育・スポーツ振興財団 理事長
野村 格奈良県立橿原公苑 公苑長
橋本 剛和歌山県立体育館 館長
松本 守正島根県環境生活部スポーツ振興課 課長
河口 英史山口県観光スポーツ文化部スポーツ推進課 課長
高田 孝行香川県教育委員会事務局保健体育課 課長
尾﨑 幸朗(公財)愛媛県スポーツ振興事業団 参事・愛媛県武道館 館長
松尾 一樹佐賀県SSP推進局 コンベンションチームリーダー
萩尾 英司(公財)宮崎県スポーツ施設協会 常務理事兼事務局長

令和7年7月現在